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もともとNATOには、1980年代までは優秀な兵器システムが存在していた。加盟各国の軍隊もしっかり機能していた。だが1991年のソ連崩壊以降、直接的な脅威が無くなったことにより、各国の軍隊は予算を削られ兵器システムの刷新も満足に行えなくなり、今ではNATOの軍事力はその大半をアメリカ一国に頼り切る状態になってしまっている。2014年クリミア半島侵攻や2022年ウクライナ侵攻以降も、NATOは自身の危機的状況について自認してはいるものの、具体的な行動を起こせずにいた。今回、アメリカのトランプ大統領が明確にウクライナを突き放したことにより、NATO加盟国内に危機感が芽生えたのであれば、それは怪我の功名と呼ぶべきものだろうか。 NATO加盟国、広くはEU圏内にはまだ優秀な兵器システムを開発する力が残っているはずだ。各国の軍隊がアメリカに頼らずに、その域内においてロシアに対抗できる兵器システムを開発配備する状況が今後取り戻せるのであれば、再軍備予算は回りまわってその経済を活性化させる効果も生むことになるだろう。理想を語るよりも前に、ロシアという現実的脅威を見据えた行動をしてほしい。
- 元記事
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ＥＵ、「再軍備」１２５兆円 ロシアの脅威に対抗―欧州委員長
https://www.jiji.com/jc/article?k=2025030401007
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